最近はちょっと冴えない内容のエントリーばかりなので、久しぶりにちょっとまともな話題でも。

YouTube（ユーチューブ）という動画共有サービスをご存知だろうか?　このブログを読んで頂いている多くの人は「何を今さら」という感じかもしれないが、この前ゼミの学生にYouTubeことを知っているか聞いたら、知っていたのは10人中1人だけだった。mixi（ミクシィ）のことは、うちのような所謂文系学部の学生でも今ではほとんどが知っているが、YouTubeの認知度はまだまだ低いようだ。

どんなネットサービスなのかというと、誰でも無料で動画をアップロードでき、それをいろんな人と共有できるというもの。個人で撮影したプライベートの映像から各種有名アーティストが登場する映像まで、ありとあらゆる動画が公開されている。建前上、著作権を侵害しない動画のみが投稿されるはずなのだが、実際は著作権侵害の点ではグレーなものや真っ黒なものまで公開されている。

しかし（というか、だからこそ）2005年春のサービス開始以降、爆発的な勢いでユーザーを獲得し、2006年3月には、YouTubeのサイト訪問者数が「iTunes Music Store」を擁するAppleのサイトの訪問者を超えてしまった。

人気の秘密はとにかく触ってみれば一目瞭然。日本語にはまだ対応していないが、例えばお好みの歌手の名前をアルファベットで検索してみれば、ズラッとその歌手のPV（プロモーション・ビデオ）が出てくる。例えば、「エロかわいい」で有名な某女性アーティストを検索すれば、かなりの数（ほとんど?）の彼女のPVを見ることができる。

僕は1980年代半ば〜90年代半ばにかけて、かなりの洋楽オタクだった。特にイギリス系のアーティストにはまって、超メジャーアーティストから、超マイナーアーティストまで、かなり幅広く聞いていた。YouTubeはそんな僕には涙もののサービスである。なんてったって、今ではなかなか見られないと思っていたPhil CollinsやGeorge MichaelやU2などの往年の名曲のPVがズラズラ見つかるからだ。さらには、Acid Jazz好きの僕には、Soul II SoulやJamiroquaiやThe Brand New Heaviesなんかが簡単に見られるのもたまらない。ここでPVを検索→見る→検索→見る・・・を繰り返していると、ほんといくら時間があっても足りない。

今回なぜこのYouTubeを採り上げたのかと言うと、こんなニュースを今日見たからだ。

『動画共有サイト「YouTube」、日本から212万人が訪問--利用率は米国内に匹敵』 - CNET Japan

日本ではまだまだ一部のネットユーザーの間でしか知られていないと勝手に思い込んでいたYouTubeが、実は日本でも劇的にユーザーを増やしているというのだ。

日本のユーザーのYouTubeへのアクセスは2005年12月から急増し、2006年3月には212万人に達した。日本国内での利用率は5.2％と、米国内での利用率5.4％に近づいている。また日本のユーザー1人あたりの平均訪問頻度は3.2回、利用時間は約33分と、いずれも米国ユーザーを上回り、「日本のユーザーの熱心な利用状況が浮かび上がった」（ネットレイティングス）という。

知らない間にここまで広まっていたとは、ほんとオドロキである。全ネットユーザー中の利用率5.2%というと依然低い利用率のように思えるかもしれないが、このサービスがスタートしてからまだ1年ちょっとしか経っていないことや日本語に対応していないことを考えれば、驚異的と言えるだろう。

しかし、このあまりに刺激的なYouTubeなのだが、ビジネス的にも非常に注目されているサービスなのである。

まずビジネスモデルの面で言えば、このサービスの収益化を今後どのように進めていくのかが極めて興味深い。今のところ無料のサービスだし、何の広告も載せていないので、このサービスそのものからは1円たりとも生み出されていない。しかしながら、アメリカのベンチャーキャピタル最大手の一つ、Sequoia Capitalは、2度続けて巨額の投資をしている。初回の投資は350万ドル*、そしてこの4月には2回目の投資として初回の倍額以上の800万ドル*を、このまだ何も収益を生み出していない**ベンチャー企業に投資した。

* 注）5/1 訂正。
** 注）Google Adsenseの広告が載っているので「何も収益を生み出していない」とまでは言えませんね。失礼しました。5/1 追記。

こうなると、YouTubeの次の一手に注目が集まるのは当然なのだが、最近のWeb 2.0系の企業のように、GoogleやYahoo!に買収されるのを半ば目標にして事業を進めているのだったら、正直とても残念だ。YouTubeはそうでないと願いたい。いまのサービス構造では、やはり広告収益モデルが一番手っ取り早いアプローチではあるが、これもまさにWeb 2.0的ではあるのだが、それだけでは何か物足りない気がするのは僕だけだろうか。

さらに注目を集めている点は、著作権問題の対処である。上記したように、現状では著作権侵害に相当すると思われる動画が数多く投稿されている。実際、アメリカのテレビ放送局のNBCやCBSは自社のTV番組がYouTubeに投稿されていることを激しく非難している。こうした動きを受けて、YouTubeは柔軟な対応を見せており、投稿できる動画を最大10分間とする制限を加えた。

さらに著作権がらみの動きとしては、なんと音楽エンターテインメント専門チャンネルであるMTVと正式契約して、ビデオクリップをYouTubeで流すことにしたそうだ。既存のコンテンツホルダーと敵対するのではなく、提携・恊働することでお互いの相乗効果を狙うということだ。こうした動きも、既存企業から完全に敵対視されてしまい、結果的に潰されてしまったNapsterなどの一世代前のファイル共有サービスとは一線を画す動きである。

いままでこうした音声や動画の共有サービスは、良くも悪くも様々な話題を提供し続けてきた。音声や動画の共有・公開・交換などは、まさにネットの広大な可能性を見せてくれる一方で、その領域で既にビジネスを確立させている企業や団体からは激しい反発をくらってきた。

この対立には、既存企業の新しい技術イノベーションに対する理解の度合いなども問題ではあるのだが、僕はネット企業の既存ビジネスに対する理解や配慮や調整の努力の少なさも問題の大きな要素であったと思っている。あたかも「あちら側（ネット）」と「こちら側（リアル）」には埋めがたい断絶があるかのようもお互いが思い込み、それぞれがそれぞれの領域で完結するようなビジネス構造を作り、それを維持しようとしてきた。ネット側企業のビジネス構造がネット側で閉じてしまい過ぎるのは、自らの健全な発展にマイナスに寄与する可能性も十分ある。

YouTubeの話題に戻ると、ここまで注目を集めている大型ネットサービスは近年でも珍しいので、ビジネスモデルとしても「あちら側（ネット）」で完結させてしまわずに、「こちら側（リアル）」の既存企業やサービスとの連携で、もっとスケールの大きいビジネスモデル開発をしてもらいたいと僕は思っている。この意味で、MTVとの連携はひとつの試金石になるだろうし、同様の連携がもっと増えてくれば良いと思う。

これはWeb 2.0的な考え方で言えば、ある種の後退のように見えるかもしれないが、僕は今のネットビジネスにはこういったリアルビジネスとのリアルなリンケージを模索する努力が一番大切なのではないかと思う。AppleのiTMSが大手音楽レーベルと根気よく交渉を重ねて契約をまとめ、大きなスケールでサービスインしたからこそ今日の成功を成し得たとも言えよう。結局のところ、ネットビジネスの勘所は、最終的には技術の領域ではなく、これまでのビジネスと同じように、極めて人間的な領域にあるように思えるのだが、どうだろうか。

ここら辺は、最近いろんなところで良く議論されているGoogleのTechnology-centricなビジネス戦略の方向性とは相反するかもしれない。ただ、Googleのそんなengineering的アプローチを目の前にすると、頭では理解して受け入れはするものの、どこか落ち着かない気分になる僕はネット的にはもう古い世代なのだろうか。

いや、逆かもしれない。既視感だ。コンピュータシミュレーションで社会現象のメカニズムが精緻に解明可能だと考えられたり、人工知能が実現可能だと考えて開発に邁進したりしてきた1970〜80年代。その頃の雰囲気をいまのGoogleに強く感じる。もしかしたら当時実現できなかった夢が、この21世紀のいま、インターネット技術の発展によって可能になったのかもしれない。だから、Googleがここまで大きく成長したとも言える。GoogleのTechnology-centricな思想と戦略を見ていると、30年前に果たせなかった人類の夢がフラッシュバックしてくる。そんな感覚かもしれない。そして、逆に人間のウェットな感覚や領域に触れることで安堵したり、そこにビジネスや社会の希望を見いだしたりする自分は、やっぱり古い世代なのかなぁ。まあ、古くてもいいか。

話がだいぶ逸れたが、ま、とにかく、YouTube、いろんな意味で要チェックですよということです、ハイ。